シャープ、1部復帰で試される8KTVの本気度 – 東洋経済オンライン



スタッフから木槌を受け取ったシャープの戴正呉社長は、やや緊張した面持ちで東京証券取引所の鐘をついた。

主力の液晶事業の不振で債務超過に陥り、2016年8月に東証2部へと降格したシャープ。12月7日、わずか1年4カ月で同1部への復帰を果たした。

現在、鴻海(ホンハイ)精密工業の後ろ盾のもと経営再建を進めるシャープの業績は、劇的に回復している。徹底したコストカットと高単価製品の強化が効き、2017年3月期には3期ぶりに営業黒字に転じた。

■ディスプレー事業が息を吹き返す

2017年4~9月期はさらに改善した。特に牽引したのがディスプレー事業だ。中国市場で鴻海の営業部員を動員した液晶テレビの大増販戦略が功を奏したうえ、収益性の低い韓国サムスン向け液晶パネルの供給を打ち切るなど採算最善策も効いた。その結果、赤字だった同事業の営業損益は163億円と黒字転換している。

4年ぶりの通期最終黒字化も見えてきた今、シャープはディスプレー事業に再び社運を懸ける。

東証一部復帰セレモニーのあとに行われた記者会見で、戴社長をはじめとした経営陣はそろいの真っ赤なキャップを被って現れた。中央には、「SHARP 8K」の文字が躍る。

現在、シャープが次の成長の柱の1つとして掲げるのが、「8Kエコシステム」だ。8Kとは、超高画質の液晶ディスプレー解像度のこと。現在放送されているフルハイビジョン番組の16倍、4K対応テレビの4倍の画素数(約3318万画素)を持つ。

すでに、中国や日本では8K液晶テレビを発売し、業務用ビデオカメラといった放送用や医療用、車載用にも品ぞろえを広げる構えだ。今後は鴻海の資金力をもって、米国や中国で合計約2.2兆円を投じた8Kテレビ工場が稼働することも決まっている。




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